放射能から命を守る可能性を高めるのが
屋外設置、室内設置型核シェルター
-地下埋設シェルターにこだわっては生存率が下がります-
核シェルターというと地下のコンクリートに囲まれた部屋に避難することを思い浮かべる方がほとんどだと思います。爆心地に近い場所で避難するには、確かに地下埋設シェルターがおすすめです。
しかし、地下埋設シェルターを導入することができれば安心なのですが、設置施工費用が数十億円と非常に高く、設置する土地も必要になるので、誰でも設置できるわけではありません。だからと言って、何も対策を行わなければ、助かる命も助からなくなります。当社では、核シェルターを導入する場合、どれくらい助かる確率が高くなるかが重要であると考えます。
核シェルターは被害の大きさ（爆心地からの距離）によって必要なスペックが異なります。
・爆心地から一定の距離が離れていれば地上置き型、室内設置型に避難するだけで有害物質から生命を守ることが可能です。
地下埋設型は広い土地と莫大な費用が必要
《第一次被害エリア》(爆心地)に必要なシェルターは、鉄筋の建物を含め多くの構造物が大破し、インフラ設備なども被害を受ける状況が考えられるため、地下30m～50mでコンクリート流し込みの地下埋設施工型核シェルターが必要になります。ただし、こちらの核シェルターは費用が5億円～数十億円で、施工する場合にも掘削・施工に大型の重機が必要になりますので、それなりの土地が必要になります。
爆心地から少し離れた、《第二次被害エリア》でも、地下10m～30mの地下埋設施工型核シェルター（費用3億円～5億円）が必要になります。
土地がないと助からないのか？
《第三次被害エリア》(二次被害エリアの外側)でも、地下5m～10mの地下埋設施工型核シェルター（費用4000万円～1億円）が必要になります。
《第四次被害エリア》(三次被害エリアの外側)では爆風により、窓ガラスや建物外壁などが破壊されると考えられます。このエリアでは、地上設置型核シェルターでも十分に被害から身を守ることができます。地上設置型は費用1000万円～4000万円で導入することができ、実際に当社では自宅の庭に設置しております。
《第五次被害エリア》(四次被害エリアの周り)では、主に放射能などの有害物質の影響が大きくなります。このエリアでは、屋内設置型シェルター(費用800万円～2000万円)でも十分に有害物質から身を守ることができます。
尚、《第五次被害エリア》(爆心地から30km以上離れた場所)では室内壁付型核シェルターで、有害物質の脅威(空気汚染による被害)から生命を守ることができます(費用300万円～700万円)。イスラエルの48年の歴史のある世界的に有名なメーカー(NATO軍、アメリカ軍、フランス軍、ドイツ軍等、への納品実績が多数あり世界屈指の圧倒的シェア)では「室内設置型核シェルター」や「移動式キャリーバッグ型ビニールテント核シェルター」を古くから世界中に販売しています。
場所を選ばずどこでも簡単に設置可能モデル
室内に設置するものだけではなく、どこにでも持ち運べるタイプのシェルターもあります。
一時避難場所に簡易シェルターを設置するなど、柔軟な対応が可能な製品です。
核シェルターで重要なのは陽圧のスピード
また、核シェルターで重要な事は、有害物質を室内に入れないための陽圧になります。陽圧とは室内の気圧を高めることで屋外の物質が入ってこないようにすることです。いくら頑丈なシェルターを用意しても、陽圧に時間がかかっては有害物質が室内に入ってしまいます。
ミサイル発射から着弾までは極めて短時間です。ミサイル発射から着弾まで約7～8分と言われています。Jアラート発報から3分以内に避難して陽圧を完了させなければなりません。
当社では3分以内の陽圧にこだわっています。
地下埋設型が設置できないからと言ってあきらめる必要なし
もし、地下埋設の施工型核シェルターが導入できなくても、屋外設置型や室内型の核シェルターを導入することで、四次被害エリア・五次被害エリアでの生存率を高めることができます。地下埋設にこだわっていては、生存率を上げることはできません。
そこで当社では、地下埋設型核シェルター以外に、地上設置型核シェルター「サバイブ7000／5000」、室内設置型核シェルター「最後の砦」など、お客様のお住いの状況に合わせた製品をご用意しております。
当社の屋外設置型や室内設置型のシェルターは、耐震にも対応しています。お客様からは、「核の脅威だけではなく、地震にも対応できるし、地震の際に室内にシェルターがあることで、素早く非難できるので安心。日本では、核の脅威よりも地震の方が身近で怖い」とのお声をいただいております。
